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ADHDについて考える。

 ADHDとは、Attention(注意) dificit(欠陥) hyperactivity(多動) disorder(障害)の頭文字をとった概念である。
 概要
 一口にADHDと言っても、大きく次の三点に分けられる。
 多動性・衝動性優勢型
 混合型
 不注意優勢型 (ADD)
 どのような症状があるのか?
 ・活動の過剰
 ・転動性
 ・不注意
 ・集中の不連続性
 などが挙げられる。具体的に言えば、順番をまもれなかったり、注意すると常軌を逸した怒りを見せるなどである。物事の整理は苦手で、忘れ物や落し物が目立つ。
 男の子に多く、全体の3%から7%の児童が発症する。そのうち60%は青年期に移行する過程で治る。大人のADHDもあり、さまざまな要因から重度の精神障害やアルコール、薬物依存などを引き起こす。
 症状としては高機能自閉やアスペルガー症候群にも似た部分があり、両症状の関連性は今も議論が続いている。そのため医師も断定的な処方はできず、経過を見ながら治療にあたる場合が多い。
 
 また、反抗的・反社会的行動、学習障害、不安・抑うつ、その他の精神医学的障害を合併していることが少なくない。
 
 原因
 長い間論争がある。神経系による原因か、脳の障害なのか。遺伝的要因が大きいのか、後天的な要因が大きいのか。
 検査の基準。
 これは二つあり、
 DSM-IV-TRの診断基準では、
 
1.不注意(活動に集中できない、気が散りやすい、物をなくしやすい、順序だてて活動に取り組めないなど)と多動-衝動性(じっとしていられない、静かに遊べない、待つことが苦手で、他人のじゃまをしてしまうなど)が同程度の年齢の発達水準に比べてより頻繁に、強く認められること
2.症状のいくつかが7歳以前より認められること
3.2つ以上の状況において(家庭、学校など)障害となっていること
4.発達に応じた対人関係や学業的・職業的な機能が障害されていること
5.広汎性発達障害や統合失調症など他の発達障害・精神障害による不注意・多動-衝動性ではないこと
 となっており、
 DSM5の診断基準では、
破壊的行動障害や反抗挑戦性障害と並列された分類から神経発達障害(先天的な脳の神経発達異常)のカテゴリーに移行。先行して日本で「発達障害者支援法」(2005)が採用する分類と同等になる。
子どもだけの障害という印象をうすめ、年齢を問わず発症する障害との視点。
7歳以前から12歳以前へと兆候が見られた年齢を引き上げた。
自閉症スペクトラム障害との合併、併存を認めた。
不注意優勢型と多動衝動性優勢型、混合型のタイプ分けを廃止。
過去半年の症状から、 混合状態、不注意優勢状態、多動性衝動性優勢状態を評価し、部分寛解もありうるとした。
重症度を軽度・中度・重度の3段階に評価するようになった。
 となった。
 治療法
 
 投薬による治療が一般的である。
 コンサータという薬が代表的な薬であるが、副作用が強く、情緒障害をたびたび引き起こすなど、合わない子供にはあわない。
 最近ではテトラヒドロカンナビノール系製剤を使う医療機関もあるらしい。これは大麻系の薬品である。
 最近ではストラテスの投与が一般的になりつつある。
 ADHDと教育問題
 
 授業中突然出歩くような子はADHDであることが多く、実はしかりつけても意味がないのだ。だが、彼ら彼女らはしばしば問題児として扱われる。特に若い教育者の場合は、知識や経験の不足から過剰に注意してしまったり、自ら精神的に病んでしまったりする。このあたりの問題については近く触れたいと思う。
 ADHDの児童に説教することは誤りである。何度注意しても聞かないのだ、などという間違った結論に落ち着く教育者も珍しくないが、彼ら彼女らに必要なのは治療なのである。
 とはいえ、その診断はとても難しい。前述した通り、LDや高機能自閉、てんかんなどを患っていることが多い為だ。
 その影響もあり、教育の断裂が時に起こり、深刻な学力不足に陥る場合も少なくない。
 それらの原因が重なりあい、結果として不登校になるケースも多々みられるのである。
 重要なことは、数は少ないが、それらを専門にしている医師を探し出し、有益なアドバイスを受けることである。
 幸い今はインターネットが発達している為、見つけることは難しくなくなった。
 彼ら彼女らにとって必要なことは、周囲の理解である。できることとできないことに分け、できることをしっかりと積み上げていくことこそが、望ましい教育なのだと私は思う。
 

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